今回は株の達人を使って高配当銘柄を効率よく見つける方法を解説します。
最近の日本株市場では、株主還元に積極的な企業が増えており、高い配当利回りを期待できる銘柄も以前に比べて目立つようになっています。
もちろん、単純に配当利回りが高ければよいというわけではありません。重要なのは、業績が安定している、あるいは利益が伸びているにもかかわらず、株価が出遅れている銘柄を見つけることです。
例えばJFEホールディングス（5411）は、2027年3月期の年間配当を80円と予想しており、株価が1,800円台であれば配当利回りは4％を超える水準となります。このように、一定の配当を確保しながら、株価に割安感が残っている銘柄もあります。
ただし、高配当株を見る際には「なぜ配当利回りが高いのか」を確認することが大切です。配当利回りは「1株当たり年間配当÷株価」で計算されるため、配当額が増えれば利回りは上昇します。一方で、配当額が変わらなくても株価が大きく下落すれば、計算上の配当利回りは高くなります。
つまり、業績悪化などを理由に株価が売り込まれた結果、見かけ上の配当利回りが高くなっているケースもあるわけです。特に注意したいのが、利益が減少しているにもかかわらず、高い配当を維持している企業です。現在の配当利回りが魅力的に見えても、業績悪化が続けば将来的に減配される可能性があります。そのため、高配当株を探す際には配当利回りだけではなく、純利益の増減も合わせて確認しておくことが重要です。
例えば、「配当利回り4％以上」に加えて「今期予想の純利益が前期比で増益」という条件を組み合わせることで、単に配当利回りが高いだけではなく、利益成長を伴っている企業に絞り込むことができます。
さらに、中長期でじっくり保有することを考えるのであれば、企業規模も1つの判断材料になります。例えば時価総額3,000億円以上といった条件を加えることで、ある程度規模の大きな企業を中心に探すことができます。
今回の条件では、大東建託（1878）、野村不動産ホールディングス（3231）、ダイセル（4202）、UBE（4208）、インフロニア・ホールディングス（5076）、神戸製鋼所（5406）、いすゞ自動車（7202）、マツダ（7261）、本田技研工業（7267）などが候補として挙がっています。
また、高配当株は配当の権利取りが近づくにつれて買いが入りやすくなる場合があります。そのため、配当狙いで仕込むのであれば、権利付き最終日に近づいてから慌てて探すのではなく、数週間前、できれば1ヶ月程度前から候補を絞り込んでおくとよいでしょう。
ただし、配当を受け取ることだけを目的に株価が上昇した銘柄は、権利落ち後に売られる可能性もあります。配当利回りだけで判断せず、チャートの位置や上昇余地なども確認しておく必要があります。
今回はこのような高配当株の見つけ方や、配当利回りだけでは判断できない銘柄選びのポイントを動画で解説していますので、ぜひご覧ください。
